ゲーム大手Epic Gamesが昨年実施した大規模レイオフ（全従業員の約16%にあたる約900人を削減）が、またも深刻な人的被害を浮き彫りにした。解雇された従業員の中に末期疾患を抱える父親が含まれており、解雇と同時に会社経由の生命保険を失った。
その後、同氏は亡くなり、遺族は生命保険の保障を受けられないまま残された。家族がこの経緯をSNSで告発したことで、米国のレイオフにおける医療・保険制度の脆弱性に改めて注目が集まっている。
米国では雇用と医療保険・生命保険が強く結びついており、突然の解雇が命に直結する問題となるケースは珍しくない。IT業界のレイオフが相次ぐ中、この問題の構造的な深刻さをあらためて示す事例となった。
